高層マンションの見直しの機運が高まり、1970年代以降、イギリスでは、高層住宅の問題の唯一の解決策はそれらをすべて除却することだと結論づけるまでになった。高層居住の子供への影響は国際的に問題視された。1979年の国際児童年には、国連の諮問機関であるIPA（国際遊び場協会）は「子供の遊ぶ権利宣言」を発表している。そのなかで、「子供にとって遊びはその生涯に大きな影響を与えるものである」ことから、各国の行政機関へ、高層マンションに関する次のような提案を行なっている。
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「あらゆる高層住宅を直ちに禁止せよ。既存の高層住宅が子供に及ぼす影響を緩和する緊急手段を講じよ」と。驚くべきことに日本では1990年代に調査された高層居住の母親・子供への影響はすでに、1960年代のイギリスで研究され、1970年代には先進国のなかでの共通認識となっていたのだ。
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